第二次世界大戦に至る過程で、キーポイントになったのは、教科書的には、以下の７つのステップ。

しかしながら、日本の南部仏印進駐（1941年7月28日）を受けての、米国の対日石油禁輸措置の発動（1941年8月1日）が、直接的な引き金になったとされています。

石油の輸入を閉められてしまえば、開戦という流れです。

歴史にIFはないですが、戦後に共産中国成立後、旧満洲国地域だけでも大慶、遼河2つの大油田が発見されました。

これらの油田がもしも戦前に発見されていれば、インドネシアの石油を取りには行かずに、世界情勢も大きく変わっていたのではないかとは思います。

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①満州事変（1931年）～日中戦争（1937年）による国際的孤立の進行

1931年 満州事変により満州国を建国し、日本の大陸進出が本格化。

1937年 日中戦争勃発、日本軍の中国侵略は国際的批判を浴び、アメリカ・イギリスとの関係悪化を招く。

米国は道義的・外交的批判を強めるとともに、対日経済制裁を徐々に検討するようになる。
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②日独伊三国同盟締結（1940年9月27日）

日本はドイツ、イタリアとの同盟により、米英の警戒感を一層強める。

米英から見ると、「日本＝枢軸国」との警戒が明確になった。
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③南部仏印進駐（1941年7月28日）

日本が仏領インドシナ（現ベトナム南部）に進駐。

東南アジアへのさらなる進出意図を明確に示し、アメリカ・イギリス・オランダを刺激した。

アメリカは日本の行動を東南アジアの欧米利権（特にオランダ領東インド＝現インドネシアの石油資源）への脅威と見た。
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④米国の対日石油禁輸措置の発動（1941年8月1日）

日本の南部仏印進駐に対する制裁措置として、米国は日本への石油輸出を全面禁止した。

当時の日本の石油輸入の約80％がアメリカに依存しており、事実上の経済的生命線が閉ざされた。
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⑤御前会議と南方進出の決定（1941年9月6日）

石油禁輸で日本の備蓄が急速に減少。1年半〜2年分の備蓄しか持たなかった日本は、外交交渉が破綻すれば軍事行動（南方の石油資源獲得）が不可避と結論。

「帝国国策遂行要領」を採択し、対米開戦を念頭に南方資源確保を決定した。
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⑥日米交渉の最終局面とハル・ノート（1941年11月26日）

アメリカは日本に対し、中国からの全面撤兵、三国同盟の事実上破棄などを求める「ハル・ノート」を提示。

日本政府・軍部はこれを交渉決裂の最終通告と受け取った。
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⑦真珠湾攻撃・太平洋戦争開戦（1941年12月8日）

日本は1941年12月8日、真珠湾攻撃および東南アジアへの一斉進軍を開始し、ついに戦争が勃発した。