4月はニューヨークにいる確率が高いんだなあ。

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このグラフを見ると、12月16日に足の骨を折り、徐々に回復している様子がよくわかります。

2月と4月に歩数が伸びたのは、パリとニューヨークの出張でした。

ただ全体的にはもう少し歩いた方がいいですね。反省です。

そうそう、「1日1万歩歩くと健康に良い」という有名な健康習慣、実は医学的根拠から生まれたわけではありません。

この「1万歩」の起源は、実は意外なところにあります。

【1日1万歩の起源】
この数字を初めて提唱したのは、1965年の日本で、実は万歩計のマーケティング戦略から始まりました。
当時、日本の山佐時計計器株式会社が発売した「万歩計」という歩数計が、健康志向の高まりとともにヒット商品となりました。この製品名に合わせて「一日一万歩歩きましょう」というキャッチフレーズが広まったのが、始まりです。

山佐時計計器「万歩計」誕生：
年：1965年
商品名：「万歩計」（Manpo-kei）
開発者：医師・医学博士の山崎信寿（Yamasa）らが関与
キャッチコピー：「一日一万歩、健康への道」

この「一万歩」という数字は、「誰にでも覚えやすく、目標にしやすいキリのよい数字」として設定されたもので、科学的な研究や臨床データに基づいて導き出されたものではなかったのです。

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【その後の医学的検証と最新研究】
では、「1万歩」に医学的な意味はあるのでしょうか？
これについては、近年多くの疫学的研究が行われており、いくつかの重要な知見が出ています。

1. ハーバード公衆衛生大学院（2019年）
論文：Lee IM et al., JAMA Internal Medicine, 2019;179(11):1307–1315.
内容：高齢女性約1万7千人を対象に調査。
結果：1日4,400歩から死亡率が有意に低下し、7,500歩程度でその効果は頭打ちになった。1万歩以上でも効果の増加は限定的。

2. 米国医学雑誌『The Lancet Public Health』（2021年）
論文：Paluch AE et al., Lancet Public Health, 2021;6(9):e637–e644.
結果：成人では1日6,000～8,000歩で死亡リスクが最も低下。1万歩は「必須」ではないが、活動量が多いほどリスクは下がる傾向。

3. 日本の研究（厚生労働省）
内容：メタボ対策や高齢者の健康寿命維持において、8,000歩前後（うち20分以上の中強度運動）が最適との指摘。

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まとめると
「1万歩」は、1965年の万歩計のマーケティングが起源。
医学的には「歩けば歩くほど良い」わけではなく、
6,000〜8,000歩でも十分な健康効果があることがわかってきた。
質（運動強度）も重要で、ただのダラダラ歩きよりも、20分以上の中強度の運動が推奨されている。
という事になりますね。

最後にニューヨーク地下鉄情報を。

地下鉄の運賃は、一回につき2.90ドルです。

450円イメージでしょうか。

昨年度までにOMNYというシステムが採用されて、タッチ式のクレジットカード決済が可能になりました。

タッチして、バーを回して入場です。

東京もスイカにこだわらずにこれで良いのに。

これには週間キャップがあり、1週間に12回乗車するとその週の13回目以降の乗車は無料＝乗り放題になります。

ただし同じカードを使うことが条件です。

今回の滞在はほぼ1週間で、地下鉄で動くことが多かったので、大変助かりました。

徒歩よりも広い場所を移動できますし、一方通行や渋滞の多いマンハッタンでは車より早いです。

ハリソンフォードも使うぐらいですから。笑。

3月31日に、ちょうど一番線使ってました。

ハリソンフォードに会えたかも。

引退した82歳のハリソン・フォード、ニューヨークの地下鉄を待つ姿が「カッコよすぎる」と話題に！

今回のニューヨーク出張最後の食事。

なんとなくアメリカっぽいのを食べて帰ろうと、こんな感じでした。

今回も実ある打ち合わせもできましたし、毎日オペラやクラシックコンサート、ミュージカルにも通う事ができ、メンタル的にも充電できました。

さらにドジャースの大谷と山本の両選手の活躍も目にする事ができて、世界に活躍する17番にあやかって、僕も車のナンバーを17にしたぐらい。

折しもトランプ政権が相互関税を施行した日をこちらで過ごし、もしかしたら日本というより、これが自民党政権の岐路なのかなあと想像したりもしました。

また、量子コンピュータ、AIは置いていかれたとしても、レーザーによる常温核融合のエネルギー革命は日本人(米国籍ですが)の手によって行われるかも知れず、科学技術という点ではもしかしたら挽回の余地はあるのかなあとは思いました。

日本の当面の課題は、中国人をはじめとした外国人の安易な帰化や、医療保険制度・生活保護制度に対する“フリーライド”問題。本来は国民のために設計されたこれらの社会保障制度が、無秩序な運用の中で国の財政を圧迫し、公平性を揺るがしているのは否定できません。

一方で、国内の地域経済は長期的な停滞に直面しており、世界と対等に戦える“経済特区”の創設や、より柔軟なガバナンスを可能にする“道州制”の導入といった構造改革が求められています。これらは単なる制度変更ではなく、外資・人材・技術を呼び込む土台であり、ポスト東京依存の時代を切り開く鍵でもあるはずです。

今、日本が直面しているのは、制度疲労とグローバル環境の変化の交差点に立たされているという事実。では、私たちはどのような戦略でこの局面を突破すべきなのか。

「社会保障制度の見直し」「移民政策のあり方」「経済圏の分権化」の３本柱を軸に、優先順位をつけて頭を整理してゆくべきでしょうね。