僕のような医師がヘリコプター操縦士免許を取得しようと思ったのは、もともと空が好きだという事もありますが、防災救命目的でのヘリコプター利用ニーズが高まっていることが理由です。

高度経済成長期に全国各地での病院の設立がなされてきましたが、今後日本は人口減少期になるに従い、地方病院すべてに高度な医療機器を購入するより、過疎地より患者を中央に効率よくヘリコプター輸送した方が財政的に明らかな利点があります。

さらに、山岳地帯での遭難や、転落事故に対し、捜索ヘリから会員証（発信機）の電波を捉え、遭難者の位置情報を特定する民間サービスなども発達しつつある。滑落事故のゴールデンタイムである72時間以内の救助率を上げるのに、効果を上げているのです。

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固定翼セスナ機や回転翼ヘリコプターの操縦経験をもとに考えると、わずか5ｍ四方の設置面積があれば離着陸できるヘリコプターの起動性は特筆すべき特徴だと言えます。

輸送用ドローンの発達もすばらしいですが、現状では飛行速度や積載量、モーター停止時の墜落事故などを考慮すると、ヘリコプターは今だ優位性があるとはおもいます。

ちなみに、ドローンは4基のモーターの一つが壊れると墜落してしまいます。予備用のモーターをさらに二組積み、つまり6個のモーターを持った、墜落しにくくしたドローンも開発されつつあると聞いていますが。ヘリコプターはエンジンが止まった際にもオートローテーション（つまり竹とんぼの様にプロペラを逆回転させて落下速度を減らすこと）ができるため、直ちに墜落とはなりません。ヘリコプターの墜落事故は、むしろ天候によるものが多いのです。

一方、輸送ヘリコプター操縦士の数を見ると、過去15年間においてほぼ横ばい（約1000人）で推移しています。さらにヘリコプター操縦士の年齢構成を見ると、50代以上及び40代が約４割ずつを占め、今後操縦士の高齢化により、2030年頃の大量退職が見込まれています。

ヘリコプターの操縦士資格は国内だと教官の育成なども、非常にコストがかかり、自衛隊などの特殊な例を除くと海外取得者も多いのが現状です。両手両足をすべて使う操縦技術は、ホバリングが停止するのに約10時間。単独離発着が可能のになるのは、短い人でも20時間余りかかるため、技術の習得や維持にとても時間もかかります。

僕も医師免許を取得して25年。クリニック運営もまあ軌道に乗り、海外で多くの招待講演を引き受ける生活をするようになって10年以上が経過しましたが、今回のコロナ禍ですべての海外出張が中止となり、国内にいる時間が増えましたので、今後起こりうる災害対策のために、公衆衛生学の学位をとることと、昔からの夢だった回転翼航空機の免許取得のための時間がさけるようになりました。

救命救急施術とトリアージができる医師が、ヘリコプターの免許の保持者であれば、そのどちらの職種のサポートも可能になります。社会的にはメリットがあることなのではないかと思いますよ。

参考資料　ヘリコプター操縦士の養成・確保に関する
関係省庁連絡会議 とりまとめ　平成２７年７月
ヘリコプター操縦士の養成・確保に関する関係省庁連絡会議